主婦や学生の方で、「自分はキャッシングできないのでは？」と思い込んでいる人は多いのではないでしょうか。というのも、下記のような宣伝文句がキャッシングのテレビCMなどで流れているからです。

「借り入れは年収の３分の１まで」
「銀行のカードローンは年収の３分の１までの規定に含まれない」
「安定した収入のある方ならキャッシングできます」

たしかに、宣伝文句を裏返してみると、

「収入のない人はキャッシングすることができない」
「安定した収入がない＝パートやアルバイトだとキャッシングすることができない」

と受け取ることもできます。

でも、実際はどうなのでしょうか？
主婦や学生だと、キャッシングに申し込むことはできないのでしょうか？

そこで今回は、主婦や学生はキャッシングができるのかについて調べ、まとめてみました。（業界大手のプロミスに焦点を当てて調べています。）

兼業主婦、パートをしている主婦は無条件で借りられる

プロミスの場合、仕事をしている兼業主婦やパートをしている主婦の方なら、勤務先で在籍確認ができれば、原則的に自己申告の収入の３分の１まではキャッシングをすることが可能です。

収入の公的証明書の提出が求められるのは、プロミスから５０万円を超える金額を借りようとするとき、またはプロミスを含めて複数の業者から１００万円を超える金額を借りようとするときに限られます。

また、アルバイトやパートの場合でも在籍確認はあります。

在籍確認は、プロミスの担当者が勤務先に個人名で電話をかけ、「●●さんはいらっしゃいますか？」と聞いておこなわれます。

このとき、対応に不自然な点が無く、本人に代わったり、電話に出た方から「●●は今、外出しておりまして・・・」「●●は今日お休みしております。」などの返答が帰ってくればOK。

このとき、「その人（申込者）が正社員なのか？パートやアルバイトなのか？」というように雇用形態を問われることはありません。法的に雇用形態を明らかにしなければ貸し付け条件が整わないといったことはないですし、むしろ雇用形態を明らかにしてしまうことのほうが個人情報保護の観点から見ると、問題になることがあります。

大学生も主婦も同じ！アルバイトをしていればＯＫ！

学生も主婦と同様、アルバイトをしていれば（収入があれば）OK。
主婦と同条件でキャッシング可能です。

一般的に、アルバイトやパートの場合、職場に個人名で電話がかかってくることはほぼないと思います。（そもそも職場に名指しで電話がかかってくること自体あまりないですよね＾＾；）

職場に不審に思われるのがイヤという方は、あらかじめ職場の人に電話がかかってくる旨を伝えておくのも手でしょう。たとえば、「クレジットカードカードを作ったので、その在籍確認で電話がかかってくるかもしれない」などという感じで。

提出書類は運転免許証と申込書でＯＫ

申込み時に必要な書類は申込書と、個人の住所が記載された公的証明書です。免許証であれば全く問題ありません。（必要書類についてはこちらで詳しく解説しています。）

また、引越をしたのに免許の住所の書き換えを行っていないこともありますよね。その場合は、免許証に加え、公共料金の領収証や住民票などを持って行けば大丈夫です。免許証の住所の書き換えを行っていないから、キャッシングの申込みができない、ということはありません。

専業主婦の配偶者貸し付けはないので要注意

無収入の専業主婦でも配偶者（収入がある）の方の同意があれば、申込可能という業者があります。しかし、プロミスの場合はこのような貸付（配偶者貸付）は行なっておりません。

これはアコムも同様ですね。専業主婦が借入れするための条件はこのページでもまとめていますので、興味があればぜひ確認しておいてください。

実は配偶者の同意によるキャッシングは、貸金業法に一切の規定がありません。金融庁のガイドラインに、「収入がない場合には、配偶者の同意を得、配偶者の個人信用情報に基づき貸付を行える」とありますが、あくまでもガイドラインに過ぎず、解釈が変わる可能性があるからです。

したがって、プロミスでは原則として、自身に収入が無い方の申し込みは不可です。安定収入があるフリーター、主婦の方は問題なく申し込めると思いますので、悩んでいる方は申し込んでみてはいかがでしょうか？

【この記事の筆者】
針野 信司（仮名）
1963年生まれ。
大学在学中よりフリーランスで「週刊プレイボーイ」「月刊プレイボーイ」「BART」「SOHOコンピューティング」「マネージャパン」「ネットマネー」「WebStrategy」などの雑誌に寄稿。著書に「モノの原価がわかる本」「【お金】最強の法則」（青春出版社、共著）、書籍プロデュースに「極道ワルヂエ教科書」（廉価版コミック、徳間書店刊）ほか。1998年から2000年まで日本全土を揺るがした経済事件捜査の発端となる会社の取締役を務めていた経歴もあり（事件とは直接関係なし）。