前回の記事では、銀行カードローンの申し込み方法（窓口以外）の大まかな流れについてや、大手銀行カードローンの申し込み方法を一覧表にしてご紹介してきました。

三菱UFJ銀行と楽天銀行の申込方法は他社より便利

今はどの銀行もネット申込を受け付けているからか、申込方法の利便性については極端な差はありません。ただ、その中でも比較的特徴のある銀行は以下の2社です。

三菱UFJ銀行カードローン（年利：年1.4％～年14.6％　限度額：10万円～800万円）

申込方法の幅の広さは随一です。また、審査通過後であれば、契約を交わす前でも融資可能なところは魅力です。さらに同時に以下の3つの条件を兼ね揃えている銀行はなかなかありません。

• 124時間、インターネットで申込可能
• 2テレビ窓口なら審査回答後（お申し込みから最短翌営業日）にカードを発行（土日祝日も可能）
• 3申込方法は6種類と豊富（FAX、ネット、電話、モバイル、郵送、テレビ窓口）

楽天銀行スーパーローン（年利：1.9%～14.5%　限度額：10～800万円）

ネット申込の利便性に長けています。他社と比べて便利な点は以下です。

• 申込ツールとしての「スマートフォン用アプリ」を導入

スマートフォン用アプリは、一度ダウンロードしてしまえば申込から証明書の提出、口座開設までアプリ一本で済ませることができます。

融資までのスピードが早いのはスバリ！「テレビ窓口」

支店へ行く余裕のある方は、「テレビ窓口」を利用して申し込むことをオススメします。

審査通過すれば、カードが発行されますので、おそらく一番スピーディーな申し込み方法です。（テレビ窓口があるのは、三菱ＵＦＪ銀行カードローンと三井住友銀行カードローン）

最後に、銀行のカードローンの申込資格、必要書類についても触れておきたいと思います。

銀行カードローンの申込資格とは？

この条件を満たしていないとカードローンに申込むことは原則できません。各社 少なからず条件に違いがありますので、ここでは一般的な基準を紹介していきます。

• 年齢が「満20歳以上、65歳以下」であること

  多くの銀行がおおむね「20歳～65歳」という基準を設けています。ただし、銀行によって若干の差があり、例えば「楽天銀行スーパーローン」の年齢上限は「満20歳以上、62歳以下」です。

  ※　クレジットカードの場合は、親権者の同意を得て、なおかつ18歳以上であれば申込可能ですが、カードローンの場合はそれが認められません。

  ※　「65歳未満」という年齢上限を設けているのは、不払いのリスクを避けるためです。しかし、毎月安定した収入があれば申込みを認めているところもあります。

  ※ パート・アルバイト、専業主婦は60歳以下

• 国内に居住する個人であること

  外国人の場合は、永住許可を受けている方のみとなります。

• 原則安定した収入があること

  正社員であることが望ましいですが、毎月きちんと収入があれば、アルバイト・パートの方でも申込みは可能です。ただし、毎月収入があると言っても、月3万円のお小遣い程度だと少々厳しいかもしれません。

• 保証会社の保証を受けられること

  銀行によって「保証会社の保証を受けられること」を条件にしているところもあります。保証会社とは、連帯保証人のような役割を持つ会社のことです。

  保証人や担保がない申込者が対象で、保証会社となる会社は信販・消費者金融がほとんどです。

  例えば、三菱UFJ銀行ならグループ会社である「アコム」がそれに該当します。万が一、債務者の返済が滞ったときは保証会社（アコムなど）がそれを弁済し、以降は回収も保証会社が行います。保証会社の保証を受けられないと申し込むことができません。

銀行カードローンに申し込むには何が必要？

必要書類は主に以下の2つです。

本人であることを証明できるもの

どの銀行でも必須の書類です。現物である必要はなく、コピーでOKです。以下のいずれかを一つ用意しましょう。

• 運転免許証（変更事項がある場合は両面をコピーする）
• パスポート（写真およびご住所のページ）
• 各種健康保険証（被保険者および被扶養者のページ）
• 印鑑証明書（発行後3ヶ月以内のもの）
• 住民票（発行後3ヶ月以内のもの）
• 住民基本台帳カード（変更事項がある場合は両面をコピーする）

（以下は外国人の場合）

• 在留カード（変更事項がある場合は両面をコピーする）
• 特別永住者証明書（変更事項がある場合は両面をコピーする）
• 外国人登録証明書

所得を証明できるもの

50～100万円以上の融資である場合、ほとんどの銀行で必要になる書類です。それ以下の少額融資であれば必要のないところもありますが、一応知識として把握しておくとよいでしょう。具体的には以下の書類のいずれか一つ用意します。

• 源泉徴収票
• 課税証明書
• 給与明細書
• 確定申告書

どの書類も手元にない場合は、市区町村で「所得証明書」を発行してもらう必要があります。

【この記事の筆者】
英（仮名）
1987年生まれ。家計が逼迫し、大学時代にはじめて消費者金融を利用する。20万、30万と債務は増えていくが、滞りなく完済する。借金できない両親の事情をきっかけに知識を深め、現在は副業でライティング活動を行なっている。