キャッシングの審査が不可になる理由と審査に通る人通らない人の特徴

どのような属性だと審査において有利になるのか?もしくは不利になるのか?

よくおわかりいただけのではないでしょうか。

今回はその続きの「書類確認」のところから解説していきます。

ちなみに、前回の記事では、審査の4STEP(属性審査、書類確認、在籍確認、信用情報審査)の概要と流れ、そして「属性審査」の詳しい内容についてみていきましたね。

【この記事を最初からお読みになる場合はこちらから】
>>>キャッシングの審査基準・内容を徹底調査レポしてみた

  • 目次
  • 審査ではこんなところが見られています
  • 属性審査
  • 書類確認
  • 在籍確認
  • 信用情報審査
  • なぜ審査に落ちてしまうのか?審査に落ちる条件チェックリスト
  • 審査を受ける前にやっておきたいことまとめ

書類確認

次に、「書類確認」についてみていきましょう。

ローンに申し込むと、本人確認書類収入証明書の提出を求められます。

業者によって求められる書類の種類は異なりますが、運転免許証や源泉徴収票が一般的です。

代表的な本人確認書類

  • 運転免許証
  • 健康保険証
  • パスポート
  • 住民票 など

本人確認書類は、申込者が本人で間違いないか、申込内容(年齢や住所など)に間違いがないかを確認するために必要となります。これはどのローンに申込む場合でも必須です。

代表的な収入証明書

  • 源泉徴収票
  • 給与明細(直近2カ月分+賞与1回分)
  • 所得証明書
  • 課税証明書 など

収入証明書は、申込時に申告された年収に間違いがないかチェックするために必要となります。ただ、通常は借入額(希望額)が50万円以下であれば不要です。

消費者金融は、借入額(希望額)が50万円以上の場合 収入証明書を求められます。

銀行カードローンは、借入額(希望額)によって異なり、100万円以上で求められる金融機関もああれば、300万円まで求められない金融機関もあります。

なお、『本当に収入証明不要で借りられるのか大手各社に電話で聞いてみた』では、主要ローンサービスの「収入証明書が求められる条件」を一覧にしてまとめています。気になる方は、こちらもあわせて確認してください。

在籍確認

「在籍確認」も、審査において欠かせない要素です。

申込者が「申告通りの会社に勤務しているか」これを確認するのも審査において大変重要です。これがないと、好きな勤務先を申告できてしまいますからね。

通常は、担当スタッフが申告された勤務先に電話をかけ、申込者が在籍しているかどうかを確認します。

ここで、「消費者金融や銀行から会社に電話がかかってくるなんてイヤだ!」と思う方も多いでしょう。でも安心してください。

在籍確認では、「消費者金融のプロミスですが...」などと社名・サービス名を名乗ることはありません。担当スタッフは個人名を名乗ります。

たまたま外出していたとしても、電話に出た人が「○○はただいま席を外しておりますが...」と答えれば、在籍していることがわかるのでOK。

申込者本人が電話に出られる場合は、そこで簡単な確認をして終了です。本人確認のため、住所・生年月日を聞かれることが多いようです。

どのローンに申込んでも在籍確認は必須ですが、場合によっては省略できるケースもあるようです。たとえばアイフルでは、収入証明書を提出することで、在籍確認を省略できることがあります。

在籍確認については、『キャッシングの在籍確認で聞かれることと、会社にばれた事例の紹介』、『在籍確認 入門!元キャッシング会社の担当者が明かす在確の対処法』で詳しく紹介しています。こちらもあわせて読んでみてください。

信用情報審査

「信用情報」の審査は、なかでももっとも重要な審査です。

信用情報とは、ひとことで言うと、あなたのクレジットカードやローンの利用履歴のことです。

現在の他社借入件数・金額だけでなく、過去の借入状況・返済状況も記録されています。

いつローンに申込んで、いくら借りているか、返済が遅れていないか、遅れたことはないか、返済を踏み倒したことがないかなど、ローンに関する情報はすべて信用情報として記録されています。

信用情報として記録される主な情報

本人に関する情報

氏名、生年月日、電話番号、勤務先、運転免許証番号など

ローン・クレジットカードの申込みに関する情報

申込先、申込日、希望金額など(契約をしなくても、申込みをしただけで記録される)

返済に関する情報

返済予定日、返済日、滞納の有無、完済日など

取引に関する情報

債務整理(任意整理・特定調停・個人再生・自己破産)、強制解約、代位返済があった場合はそのことが記録される

そして、信用情報は各金融業者内で管理されているわけではありません。信用情報を管理している専門の機関があり、それを「信用情報機関」といいます。

日本には3つの信用情報機関があり、金融業者なら3つのうちいずれかの機関に必ず加盟しています。

金融業者は、信用情報機関で申込者の信用情報を参照し、それをもとに審査するのです。

信用情報審査は、なかでも最も重要な審査です。

ここで引っかかると、他の項目が全てOKでも融資不可となってしまいます。また、審査に通らない場合はその原因の多くが信用情報にあると言われています。

では、信用情報にどのような情報が記録されていると、審査に不利になるのでしょうか?そのことについては次の章で詳しく説明します。

また、信用情報、信用情報機関については『ローン審査に通らない人は何がいけないのか?原因は信用情報にある?』、『信用情報機関を徹底解説!ローンの利用記録はいつまで残る?』でくわしく解説しています。こちらもぜひ一緒に確認してみてください。

なぜ審査に落ちてしまうのか?審査に落ちる条件チェックリスト

審査に通り融資を受けるためには、これまで述べた「属性審査」「書類確認」「在籍確認」「信用情報審査」をすべてパスする必要があります。

こう言うとすごく難解に感じますが、そんなことはありません。安定・継続した収入があれば、基本は大丈夫です。

ただ、なかには「自分は安定した十分な収入があるのに、なぜかいつも審査に落ちてしまう!」という方もいるかもしれません。

この場合はどのような原因が考えられるのでしょうか?

その原因として考えられるものを、「信用情報に関するもの」と「それ以外のもの」にわけて紹介していきます。

信用情報に関するもの

さきほど、「審査に通らない場合はその原因の多くが信用情報にある」と述べましたが、信用情報にどのような情報が記録されていると審査に不利になるのでしょうか?

他社借入件数が4件以上

3件以上でNGとなる場合もあります。

他社借入金額が年収の3分の1を超えている

総量規制があるので、年収の3分の1以上の金額を借入れることはできません。(銀行のローンや、住宅ローン・カーローンなどの担保ローンは対象外)

1ヶ月以上返済を滞納したことがある

過去に滞納の記録があれば、審査にマイナス影響があります。

債務整理、代位弁済をしたことがある

債務整理は、合法的に借金を減らす手段です。「債務整理をした=自力で借金を返せず法の助けを借りた」ということなので、債務整理の記録があるだけで審査に通らなくなってしまいます。

代位弁済は、信用保証協会が返済を肩代わりすることです。こちらも、自力で借金を返せなかったことになるので、債務整理と同様敬遠されます。

携帯電話、スマートフォンの機種代金の割賦支払いを滞納したことがある

最近は、携帯電話・スマートフォンの機種代金を割賦で支払うのが一般的になっています。ただし、これもれっきとしたローンなので、1ヶ月以上滞納するとそれだけで審査に不利になる可能性があります。

短期間のうちに複数の業者に申込んだ

ローンへの申込件数が異様に多いと、それだけで審査に落ちてしまう可能性があります。2件申込んでだめだったら、半年程度は期間を空けたほうがいいでしょう。

ここまで読んで、「じゃあ一度でも返済を滞納したり債務整理をしたら、今後、ローンの審査には一切通らなくなってしまうの?」と不安になる方もいるでしょう。

そこはご心配なく。
信用情報の種類によって「登録期間」が決まっているため、その期間を過ぎれば削除されます。

たとえば、返済の滞納、自己破産以外の債務整理、代位弁済の記録は最長5年間(ただし、滞納などの問題が解決してから5年間)、自己破産の記録は最長10年間、ローンへの申込履歴は最長6ヶ月間残りますが、その期間が過ぎれば削除されます。

信用情報以外のもの

勤務先の在籍確認が取れない

どのローンも在籍確認は必須です。

勤続年数が短すぎる

最低でも半年、できれば1年以上はほしいところです。

属性に矛盾がある

例)年収に対して不自然に家賃が高い

貸し出しの対象外となる職業に就いている

同業者(消費者金融など)、反社会的勢力の方には貸し出さないとしている業者が多いです。

審査に通らなかった場合、その理由はぜったいに教えてもらえません。

あくまで自分で推測するしかありませんが、「なぜか審査に通らない」という方は以上の項目にあてはまらないかチェックしてみてください。

審査を受ける前にやっておきたいことまとめ

最後に、審査を受ける前にやっておきたい対策をまとめてみました。

申込条件、利用資格を確認する

まず、ローンの申込条件、利用資格を満たしていることが前提です。

「年収○○◯万円以上」「収入のない専業主婦は不可」「年齢60歳未満」など、ローンによって条件が定められているので、申込み前に確認してください。

お試し診断を利用する

年齢、性別、年収、他社借入件数、金額など、いくつかの項目を記入するだけで融資可否を判断してくれるサービスがあります。業者によって呼び名が異なりますが、ここでは「お試し診断」とします。

ホームページで必要な項目を入力するだけで、すぐ診断結果がわかります。

だいたい「融資可能と思われます」もしくは「入力いただいた情報だけでは判断できません」のような結果が表示されます(後者の場合、審査通過は厳しいかもしれないと思ってください)。

ただ、お試し診断の結果はあくまでも目安です。

お試し診断で「融資可能と思われます」と出ても、実際の審査で落ちてしまう可能性はじゅうぶんあります。

他社借入件数を減らしておく

すでに述べたように、他社借入件数が4件を超えるとかなり厳しいです。

一本化とまではいかなくても、借入先は少ないに越したことはありません。

返済実績を積む

ローンやクレジットカードを利用し、毎月ちゃんと返済していれば、その情報も信用情報に記録されていきます。

そうして返済実績を積んでいけば、審査にプラスになるのです。

ウソの申告は厳禁

審査に通りたいからといって、年収や勤続年数を水増ししたり、他社借入件数を少なく申告するのは絶対にやめてください。

そういったウソは信用情報などを確認すれば全てわかってしまうので、逆効果もいいところです。ウソの申告は、絶対にやめておきましょう。

申告内容に重大なウソが見つかった場合、審査通過は絶望的です。

いかがでしたか?

キャッシングの審査に通過するのはけして難しいことではありません。

安定・継続した収入があって、信用情報に問題がなければまず安心していいでしょう(もちろん、ローンサービスによって審査基準が異なるので一概には言えませんが)。

これからキャッシングの利用を検討している方にとって、この記事が少しでも参考になれば幸いです。

【この記事の筆者】
正岡 さな(仮名)
2級ファイナンシャル・プランニング技能士。元外資系経営コンサルタント、現在は2児の母をしながら在宅フリーランスで働く。得意分野は「お金」。好きなものも「お金」。売る側の論理ばかりが多いキャッシングに関する情報を、買う側の視点から徹底解説します。

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